2021年8月27日更新
今年もまた台風の季節がやって参りました。市街地だから安全と思っていても「内水氾濫」で、マンホールから水があふれたり、道路が川に変わる異変が増えています。川から離れた山沿いでは、崖崩れなど、予期しない災害が増えています。住まいを選ぶ際には、防災の視点が欠かせないものになってきました。
図・1は、国土交通省の『ハザードマップポータルサイト」です。このサイトを紹介したのは、災害が洪水や崖崩れなど単発的なものから、2種類以上が同時に起こる複合災害に変わってきているからです。自宅やこれから購買予定の土地の素性を理解しておくことが、災害から身を守るために欠かせなくなっています。
『重ねるハザードマップ』では、住居地の住所を入力して地図を表示し「洪水」「土砂災害」など、その地域で起こりうる、災害の種類を選択すると、被害発生の可能性のある地域が、重なって表示されます。『わがまちハザードマップ』では、全国の市区町村が制作したハザードマップが確認できます。
表・1は、本年5月20日に改正された「新・避難情報ガイドライン」です。旧ガイドとの変更点は「避難指示」と「避難勧告」のわかりにくさを解消するため「避難勧告」が廃止され「避難指示」に一本化されたことです。警戒レベルは1〜5の5段階あり、今までと変わりありません。災害が多くなる9月を前に、職場や家庭で、予測される災害の種類や警戒レベルや避難情報、指定避難先の情報を確認して、話し合いをしておくことが重要です。水害や崖崩れの危険性が低い地域でも、安心は禁物です。これから予測される南海トラフ地震や様々な危険を予測して、兎に角、安全に逃げられる避難道路や避難先を確認しておくことが重要です。
表・2は「コロナ禍」で避難する場合のポイントを示したものです。折角、災害は回避出来ても、避難先でコロナに感染したら何にもなりません。
避難を想定して用意した「避難グッズ」の中には、マスクや手袋など、最低5日分くらい、用意しておかれることをお奨めします。
災害には、地域的な水害や崖崩れなどの他にも、様々な自然災害があります。単独の災害に強い住宅ではなく、全ての災害に応分に戦える住宅が理想となりますが、その為に重要なのは、住宅性能のバランスの良さです。
住宅性能的にバランスが良い住宅とは、シンプルな住宅で特別に突出した部分がないことが重要です。断熱･気密性能が高い住宅は、結露などしませんから高耐久住宅になります。
理屈にあったシンプルな住宅は、百年先も全く変わりません。それは理屈を無視した、ムリ･無駄な施工をしないということです。断熱･気密･換気など建築のセオリーを守れば、建物は格段に長生きします。
九州住環境研究会では、常に快適性と安全性を考えた最高の住宅を、お建てするために頑張っています。