大切な家族を幸せにする住まい。
ハイブリッド・エコ・ハートＱ
【ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2013】大賞受賞までの歩み。
創業以来、南九州の蒸暑地域に最も相応しい住環境を求めて日本各地の高性能工法を学んでまいりました。
優れた断熱工法を求めて北海道の寒冷地工法を取り入れ、独自の蒸暑地域工法として「エコ・ハートＱ21」を開発。更にドイツのパッシブハウスを参考に、蒸暑地域に最も適した工法として「ハイブリッド・エコ・ハートＱ」を開発してまいりました。そしてこの度【ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2013】において大賞受賞の運びとなりました。
外断熱工法は外壁の最も近い部分に断熱材が施工されるために、蒸暑地域の遮熱対策には、最も効果的な工法ですが逆に冬季の断熱を考えた場合には、断熱材までの間にある躯体構造を暖めなければならないという問題があります。内断熱の場合は、断熱材が内壁の近くにあるために構造材を暖める必要がないので寒冷地に向いていることが判ります。この様に断熱材の施工法一つ取っても全く逆な要素があります。
「ハイブリッド・エコ・ハートＱ」は外断熱と内断熱の両方の性能を備えています。どの様な気候条件でも省エネルギーで皆様の健康と老後の生活をお守り出来る住宅、これが私達が目指した究極のコンセプトです。
我々の行く手にゴールはありません。今後も限りなく工法の開発と進化を続けて参ります。
表彰式
（左）松下 孝行代表（松下孝建設）
（右）坂本 雄三氏（独立行政法人建築研究所理事長）
平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
松下孝建設は、主務官庁：国土交通省の外郭団体である（財）日本地域開発センター主催の、省エネルギー住宅のトップランナーを選定する表彰制度「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2013」において、【ハイブリッド・エコ・ハートQ】工法によって大賞と優秀企業賞をＷ受賞致しました。
この表彰制度は、企業の大小にかかわらず日本全国の建築会社がエントリーして行われるもので【ハイブリッド・エコ・ハートQ】工法は、2013年度における省エネルギー性能及びトータル性能でNo.1工法であることが公的に証明されました。
松下孝建設は「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー」の母体となった「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エレクトリック」においても数々の受賞歴があり、昨年度の第1回【ハウス･オブ･ザ･イヤー･イン･エナジー2012】においては、特別優秀賞・優秀企業賞をW受賞しており（2012年度大賞:一条工務店）今回は大賞と特別企業賞のW受賞となりました。
選考過程では、エアコン1台程度で暖冷房を可能とする省エネルギー性能が住宅省エネルギー時代のトップランナー企業として高く評価されました。
この度の受賞は、偏に九州住環境研究会並びに松下孝建設を信頼して頂いた、地域の皆様のご支援の賜と深く感謝申し上げ、大賞受賞のご報告とさせていただきます。
2020年の省エネルギー性能義務化に向けて、建物の「躯体と設備を一体として捉えた省エネルギー性」の評価を行い、優れた住宅を表彰することで、省エネルギーやCO2削減等へ貢献する住宅の普及と質的向上を促進することを目指す取り組みであり、そのためのトップランナーとなる企業を表彰して、省エネ技術の普及を促す制度。
| 視点１ | 外皮･設備の省エネルギー性能値 | 外皮・設備の省エネルギー性能値 住宅の躯体・開口部・設備機器の性能を、「住宅の省エネルギー基準＊(平成25年10月1日施行)」により数値化して評価 |
|---|---|---|
| 視点２ | バランスのとれた省エネルギー手法の導入 | 視点１での定量的な評価が難しい省エネルギー技術・手法などを総合的に評価 |
| 視点３ | 省エネルギー住宅の普及への取り組み | 供給戸数、供給価格、情報発信等を考慮し、省エネルギー住宅普及への各種取り組みを総合的に評価 |
＊エネルギーの使用の合理化に関する建築主等及び特定建築物の所有者の判断の基準（平成25年経済産業省・国土交通省告示第1号）
| 最高顧問 | 伊藤 滋 早稲田大学特命教授 |
|---|---|
| 委員長 | 坂本 雄三 独立行政法人建築研究所理事長 |
| 委 員 | 秋元 孝之 芝浦工業大学教授 |
| 寺尾 信子 (株)寺尾三上建築事務所代表取締役 |
九州住環境研究会が建築前のお施主様に行った月平均の光熱費の聞き取り調査によりますと平均的な4人家族で40坪の住宅の場合、一般木造住宅では月平均25,000円〜30,000円の光熱費を支払っているのに対し、建築後の新築住宅では月平均7,000円という結果が出ています。住宅建築の際、建築コストと住宅ローンの返済額にばかり目が行きがちですが、建築後の毎月の支出は「ローン返済額＋光熱費」ですから、住宅の省エネ性能は非常に重要です。九州住環境研究会では、建築費と生活に必要なコスト（光熱費）を合わせた支出の総額を考えて、住宅建築のご計画・ご判断をお願いしております。
月額1万円以下と光熱費が安い高性能住宅は、今建て替え時期となっている「新省エネルギー基準」（1980年）の住宅の3分の1の光熱費で生活できます。石油ストーブ・ガスストーブの暖房燃料費が1万円、キッチンの燃料費1万円、電気料1万円、給湯燃料費1万円の合計4万円、冬季では比較すると4万円−1万円＝3万円の差。仮に1年間で2万円の差額があったと仮定しても、30年間では30年×年間24万円＝720万円もの差になります。35年ならば840万円、子供一人の教育費になります。長く住むほどお得なように早く建て替えて、光熱費地獄から脱することをお勧め致します。
月額1万円以下と光熱費が安い高性能住宅は、今建て替え時期となっている「新省エネルギー基準」（1980年）の住宅の3分の1の光熱費で生活できます。石油ストーブ・ガスストーブの暖房燃料費が1万円、キッチンの燃料費1万円、電気料1万円、給湯燃料費1万円の合計4万円、冬季では比較すると4万円−1万円＝3万円の差。仮に1年間で2万円の差額があったと仮定しても、30年間では30年×年間24万円＝720万円もの差になります。35年ならば840万円、子供一人の教育費になります。長く住むほどお得なように早く建て替えて、光熱費地獄から脱することをお勧め致します。
（石油、石炭、天然ガス、核燃料、水力、太陽光、太陽熱等）自然界に存在しているままのエネルギー源を指します。それを原料として電気やガソリン、都市ガスなど、人間にとって使いやすい形にしたものを二次エネルギーと呼びます。
エネルギー消費効率を1つ1つの建物単位で最適に制御するのではなく、隣接する複数の建物で形成するエリア単位で最適に制御することです。例えばコージェネレーションシステムなどの発電機器は1つ1つの建物がそれぞれ保有するよりも、隣接する複数の建物で共用した方がエネルギー利用効率が高まります。北欧などでは工場が排出する熱を、隣接する病院やオフィスで利用という形態も考えられます。最近は、コンビ二エンスストアにコージェネレーションシステムを取り付けて､近隣の太陽光発電と結びつけ地域の電力供給を行おうとする考え方もあります。
建物に太陽光発電システムや風力発電システムなど、自然エネルギーを利用した発電システムを導入し、そのシステムが発生する電力を利用することで「年間での一次エネルギー消費量が正味（ネット）でゼロ又はおおむねゼロ」という条件を満たすという考え方です。
各種住宅とZEH とのコストを比較した国土交通省のシミュレーション
一般の新築住宅と比較すると、28万円ものコスト削減に繋がる試算になります。実際にはコストがかかっているのですが、ゼロ・エネルギー・ハウスの場合はコストが電力料に集約され、更に自家発電で相殺し、売電により収入を得た結果をシミュレートしているので各コストが表示されておりません。
太陽光発電などの創エネ設備と建築費を丸抱えで資金計画し、創エネ設備の稼ぎで住宅資金を返済するというシミュレーションを提示する施工会社もありますが、太陽光発電･燃料電池などの創エネ設備や住宅設備は10年後から補償期間も切れ設備の更新が始まります。設備資金と住宅資金をまとめてローンを組んでしまいますと創エネ設備の故障や更新、更には天候異変などで創エネ設備の発電効率に異変が生じた場合、ローン返済が滞る事にも成りかねません。始めから過重な設備を搭載するのではなく、エネルギー消費の少ない高性能住宅建築を優先させ、とりあえずＺＥＨを目指した創エネ設備で、もしもの異変に備えた無理のない資金計画をお勧めします。