No.95 PMV全棟測定を実施、住宅の快適性を平準化!
住宅の温熱環境に国際規格【ISO・7730】が有ることを、ご存じでしょうか?
PMV(予想平均温冷感申告)とは、科学的に温熱環境を知る手段です。

2018年2月15日更新


本当の住宅の快適性は、6要素の測定によって決められる?

住宅展示場などで、快適な温熱環を解説される場合、夏ならば室温28℃、湿度50%とか、冬ならば室温23℃・湿度50%等と解説されると思いますが、これは快適に生活できる温度と言うことではなく、室温や湿度の目安の数値を定めて、あるいはその数値に誘導した数値に室温を合わせている場合が多いようでが、実際には【温度・湿度・放射・気流・活動量・着衣量】の6つの要素で住環境の快適性が決まります。住宅の温熱環境は、国際規格ISO基準で決められており、PMVで測定されます。PMV「予想平均温冷感申告」は1994年に国際規格に認定されており(ISO7730)ASHRAE(アメリカ暖冷房冷凍空調学会)の基準SET☆(標準有効温度)と共に、世界2大、温熱環境指標と言われており、国土交通省のNEB「ノン・エナジー・ベネフィット」(省エネ以外の温熱環境の便益)でも、夏の居住環境の温・湿度は「室温28℃前後・湿度60%前後」を推奨しています。「PMV」も同様の温・湿度を示していますが、注意しなければならないのは「室温28℃前後・湿度60%前後」の場合の不快指数は、半数以上の人々が不快と感じる数値になります。これは着衣量が室外の着衣量で算定されているからで、熱中症を防ぐ為には、冷房を行っている室内での着衣の工夫や、扇風機やサーキュレータ等で補助通風を行うなど、温熱環境を健康的に守るための生活の工夫が必要になります。

PMVとPPD(予測不満足者率)を5%を想定している。

表・1は「財団法人ビル管理教育センターの【快適な暮らしのガイドライン】に掲載されている、快適な暮らしの温度・湿度の目安です。この様な温・湿度もPMVによる測定で決めらられています。表・2はPMVの日本の夏と冬の温熱指標です。PMVの優れている点は、5%のPPD(予測不満足者率)を想定していることです。PMVは体感温度ではなく、温冷感を指標にしたことが特徴で【気温・湿度・気流・放射熱・代謝量・着衣量】の複合要素を被験者に、適用範囲を変化させて体験してもらい、その温冷感を申告させて完成させたものです。下表・5は、7段階評価尺度の温冷感と予測不満足率を合体させた表です。PPDの数値は、日本的に変更した予測不満足率を記載しています。
ISOはPMVが±0.5以内のPPD不快者率10%以下になる温熱環境を推奨しています。PMVの段階評価尺度は北欧(デンマーク)を基準にした尺度ですが、「ASHRAE7段階尺度」と同じ尺度を採用しており、PMVとASHRAEのSET☆には、大きな差はありません。我が国の場合、高温域の快適さの指標として、不十分な部分もあり、表.5のPPDの数値のように、補正した数値を採用して実態に即したPMVの補正が試みられています。

借りるよりも、買った方が有利な条件が揃い始めた。

土地価格の値上がりが期待出来なくなった現在では、質の高い住宅を取得し、家をストックとして活用出来ることが重要になります。
『住宅は借りるよりも買った方が有利だ』という条件が、我が国でもようやく、揃い始めています。それは日本人の寿命が戦後以降、20年以上も伸び続け世界一の長寿国になったからです。
賃貸アパートならば、20年分余分に賃貸料金を支払うことになります。仮に家賃を10万円と想定した場合、便宜上、家賃は据え置きとして考えた場合も、年間120万円、10年間で1200万円、20年間で2400万円の家賃を寿命が延びた分、支払わなければならないと言うことになります。
その前の現役時代の家賃が40年間として、平均5万円と想定しても2400万円で合計4800万円もの家賃を支払う事になります。住宅を建てると言うことは、建てた時点で「一生分の家賃を前払いしたのと同じ事です。
幾ら長生きをしても、家賃のように支払いで、老後資金を削る必要もありません。
住宅が手狭になって、中古住宅の買い換えや新築を検討する場合も、金融力が高い住宅なら現在の高性能住宅を売って、資金にすることも可能です。
現在のようにローン金利が低い場合は、借りるよりも建てた方が有利になります。

「金融力」が高い住宅とは住宅性能が高い住宅。

一般的に戸建て住宅の場合、資産価値は20年でゼロになります。この状態で35年ローンを組んだ人が、20年後に住宅を売ろうとしても、土地の売却益程度にしかなりません。これが左表の空き家率、所謂『放置住宅』13・5%の大きな原因です。
少なくとも住宅は、最低限の建て方として「フラット35」の建築要件を満たすレベルで建てられなければなりませんが、このレベルでも「金融力」が高い住宅とはいえません。
現在の「省エネルギー基準」最高等級4でも充分とはいえません。このレベルの住宅は、2020年の「省エネルギー基準』義務化になると、性能不良の住宅と認定され兼ねません。 確実に性能が足りないのは事実だからです。

断熱性能「既存不適格」を伝えているのは弊社だけ。

1981年に耐震基準が変更になりましたが、それ以前の住宅の扱いを耐震性において「既存不適格」と認定し、新基準住宅と差別しました。
現在でも「既存不適格」住宅の名残は「地震保険」に残っていて1981年以降に建てられた住宅は10%の割引と表記されています。いま新築した住宅が新築2年後には「断熱性能の既存不適格住宅」と認定されたら、住宅の資産価値は一気に低下してしまうのではないでしょうか?それを回避するためには、数値の裏付けのある高性能住宅を建てなければなりません。
現在、住宅建築をご検討中ならば、2020年基準でも問題のない高性能住宅について、松下孝建設にお問い合わせ下さい。